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》 ESGデータ(2024年4月26日掲載) [PDF 218KB/2ページ]

環境(Environmental)

ID 項目 関連するSDGs KPI 目標 直近の実績 2023年1月期/2022年度 2022年1月期/2021年度
1 エネルギー効率の改善、使用量の削減
GHG(温室効果ガス)排出量(scope1+scope2) 実質ゼロ【2050年度】 98.2 tCO2【2023年度】 91.3 tCO2【2022年度】 97.3 tCO2【2021年度】
GHG(温室効果ガス)排出量(scope1+scope2)の売上高原単位 0.0097 (tCO2/百万円)【2023年度】 0.0101 (tCO2/百万円)【2022年度】 0.0120 (tCO2/百万円)【2021年度】
エネルギー使用量(原油換算) 継続的に削減 48.2 (kl/年)【2023年度】 49.9 (kl/年)【2022年度】 48.7 (kl/年)【2021年度】
エネルギー使用量(原油換算)の売上高原単位 0.0048 (kl/百万円)【2023年度】 0.0054 (kl/百万円)【2022年度】 0.0060 (kl/百万円)【2021年度】
コピー用紙の削減率 継続的に削減 6.2%減【2023年度】 5.9%減【2022年度】 14.5%減【2021年度】
2 事業を通じたカーボンニュートラルへの貢献
配属中の技術者における「カーボンニュートラル」プロジェクトの技術者の構成比 50.0%【2025年1月期】 48.3%【2024年1月期】 46.1%【2023年1月期】 41.3%【2022年1月期】

社会(Social)

ID 項目 関連するSDGs KPI 目標 直近の実績 2023年1月期/2022年度 2022年1月期/2021年度
3 雇用を通じた社会課題の解決
新卒採用における「カーボンニュートラル」採用対象の構成比 55.0%【2025年1月期】 54.9%【2024年1月期】 46.1%【2023年1月期】 47.9%【2022年1月期】
キャリア採用における「カーボンニュートラル」採用対象の構成比 55.0%【2025年1月期】 25.9%【2024年1月期】 62.0%【2023年1月期】 48.6%【2022年1月期】
4 人権の尊重
深刻な人権問題の件数 0件 0件【2024年1月期】 0件【2023年1月期】 0件【2022年1月期】
差別事例の件数 0件 0件【2024年1月期】 0件【2023年1月期】 0件【2022年1月期】
ハラスメントに関する研修の受講率 100.0% 100.0%【2024年1月期】 100.0%【2023年1月期】 100.0%【2022年1月期】
ハラスメント相談窓口への相談件数 相談に適切に対応 1件【2024年1月期】 0件【2023年1月期】 0件【2022年1月期】
5 ダイバーシティ&インクルージョンの推進
女性社員(技術系)の割合 継続的に上昇 3.7%【2024年1月期】 4.1%【2023年1月期】 3.7%【2022年1月期】
女性社員(管理系)の割合 継続的に上昇 33.8%【2024年1月期】 27.6%【2023年1月期】 31.4%【2022年1月期】
入社者に占める女性社員(技術系)の割合 継続的に上昇 5.2%【2024年1月期】 6.4%【2023年1月期】
入社者に占める女性社員(管理系)の割合 継続的に上昇 47.1%【2024年1月期】 27.3%【2023年1月期】 66.7%【2022年1月期】
女性社員(技術系)の役職者登用 3人以上 2人【2024年1月期】 2人【2023年1月期】 2人【2022年1月期】
女性社員(全体)の役職者登用 10人以上 10人【2024年1月期】 10人【2023年1月期】 6人【2022年1月期】
管理職に占める女性社員の割合 継続的に上昇 3.1%【2024年1月期】 3.4%【2023年1月期】 3.7%【2022年1月期】
役員に占める女性の割合 30.0%以上【2031年1月期】 0.0%【2024年1月期】 0.0%【2023年1月期】 0.0%【2022年1月期】/td>
女性社員の管理職以上の追加登用 1人以上【2029年1月期】 1人【2024年1月期】 1人【2023年1月期】 1人【2022年1月期】
管理職の1つ下の階層の女性の役職者の追加登用 1人以上【2029年1月期】 3人【2024年1月期】 1人【2023年1月期】 0人【2022年1月期】
男女の賃金の差異(全体) 差異の縮小 男性100.0%:女性89.2%【2024年1月期】 男性100.0%:女性94.5%【2023年1月期】 男性100.0%:女性92.8%【2022年1月期】
男女の賃金の差異(技術系) 差異の縮小 男性100.0%:女性95.8%【2024年1月期】 男性100.0%:女性96.5%【2023年1月期】 男性100.0%:女性99.2%【2022年1月期】
男女の賃金の差異(管理系) 差異の縮小 男性100.0%:女性71.9%【2024年1月期】 男性100.0%:女性71.0%【2023年1月期】 男性100.0%:女性71.0%【2022年1月期】
男性育休取得日数(平均) 42.5日【2024年1月期】 79.5日【2023年1月期】 44.0日【2022年1月期】
男性の平均継続勤務年数(技術系) 継続的に上昇 6.50年【2024年1月期】 6.15年【2023年1月期】 5.91年【2022年1月期】
男性の平均継続勤務年数(管理系) 継続的に上昇 10.95年【2024年1月期】 10.60年【2023年1月期】 10.69年【2022年1月期】
女性の平均継続勤務年数(技術系) 継続的に上昇 4.03年【2024年1月期】 3.37年【2023年1月期】 3.41年【2022年1月期】
女性の平均継続勤務年数(管理系) 継続的に上昇 7.12年【2024年1月期】 8.34年【2023年1月期】 7.56年【2022年1月期】
育児休業取得率(男性社員) 30.0%以上【2029年1月期】 50.0%【2024年1月期】 30.8%【2023年1月期】 12.5%【2022年1月期】
育児休業取得率(女性社員) 80.0%以上【2029年1月期】 66.7%【2024年1月期】 100.0%【2023年1月期】 100.0%【2022年1月期】
看護休暇取得率(男性社員・女性社員) 15.0%以上【2029年1月期】 13.7%【2024年1月期】 7.4%【2023年1月期】 1.2%【2022年1月期】
外国人財の比率 継続的に採用 1.4%【2024年1月期】 1.0%【2023年1月期】 1.4%【2022年1月期】
高齢者(60歳以上)の比率 継続的に採用 1.3%【2024年1月期】 1.4%【2023年1月期】 1.4%【2022年1月期】
障がい者雇用率 2.30%以上(法定雇用率) 2.67%【2023年6月1日現在】 2.42%【2022年6月1日現在】 2.40%【2021年6月1日現在】
転職支援制度による転職者の比率 1.7%【2025年1月期】 2.3%【2024年1月期】 1.7%【2023年1月期】 0.8%【2022年1月期】
正規雇用労働者の中途採用比率 7.7%【2024年1月期】 4.8%【2023年1月期】 2.0%【2022年1月期】
従業員数 1,321人【2024年1月末】 1,276人【2023年1月末】 1,180人【2022年1月末】
臨時雇用者数(平均) 24人【2024年1月期】 16人【2023年1月期】 10人【2022年1月期】
6 人財の育成と確保
従業員(技術系)一人あたりの年間平均研修時間 例年同水準 73.2時間【2024年1月期】 81.2時間【2023年1月期】 163.9時間【2022年1月期】
従業員(技術系)一人あたりの年間平均研修費用 例年同水準 54,000円【2024年1月期】 62,000円【2023年1月期】 63,000円【2022年1月期】
人財育成に関する研修の受講率 例年同水準 87.4%【2024年1月期】 84.8%【2023年1月期】 89.1%【2022年1月期】
離職率(技術系)*定年、転職支援による離職を除く 7.1%【2025年1月期】 8.3%【2024年1月期】 7.7%【2023年1月期】 10.3%【2022年1月期】
離職率(技術系) 8.8%【2025年1月期】 10.9%【2024年1月期】 9.6%【2023年1月期】 11.3%【2022年1月期】
定期健康診断の受診率 100.0% 100.0%【2023年度】 100.0%【2022年度】 100.0%【2021年度】
ストレスチェックの受検率 100.0% 82.6%【2024年1月期】 78.9%【2023年1月期】 82.8%【2022年1月期】
年次有給休暇の取得率(全体) 80.0%以上 84.9%【2024年1月期】 85.0%【2023年1月期】 76.5%【2022年1月期】
年次有給休暇の取得率(技術系) 80.0%以上 85.7%【2024年1月期】 85.2%【2023年1月期】 76.5%【2022年1月期】
ヘルスリテラシーの向上(研修の実施)の受講率 100.0% 100.0%【2024年1月期】 100.0%【2023年1月期】 100.0%【2022年1月期】
BMI25未満の比率 75.0% 71.1%【2023年度】 69.9%【2022年度】
生産性の向上(プレゼンティーイズムの解消)労働機能評価 ※1 100.0% 92.1%【2024年1月期】 92.3%【2023年1月期】
平均年齢 30.4歳【2024年1月期】 30.3歳【2023年1月期】 30.2歳【2022年1月期】
平均勤続年数 6.6年【2024年1月期】 6.5年【2023年1月期】 6.3年【2022年1月期】
アブセンティーイズム:休職者率 0.00% 0.98%【2024年1月期】 1.17%【2023年1月期】 0.68%【2022年1月期】
業務災害の発生件数 0件 6件【2024年1月期】 10件【2023年1月期】 3件【2022年1月期】
労働災害関連の死亡率 0.0% 0.0%【2024年1月期】 0.0%【2023年1月期】 0.0%【2022年1月期】
業務災害による損失時間 0.00時間 52.50時間【2024年1月期】 34.17時間【2023年1月期】 76.00時間【2022年1月期】
安全衛生に関する研修の受講率 100.0% 100.0%【2024年1月期】 100.0%【2023年1月期】 100.0%【2022年1月期】
女性特有の疾病に関する研修の受講率 100.0% 87.8%【2023年度】
ワークエンゲージメントの得点 ※2 2.7 2.6【2024年1月期】
地域貢献、社会貢献に関連する支出額 2百万円【2024年1月期】 2百万円【2023年1月期】 2百万円【2022年1月期】

ガバナンス(Governance)

ID 項目 関連するSDGs KPI 目標 直近の実績 2023年1月期/2022年度 2022年1月期/2021年度
7 コーポレートガバナンスの強化
独立社外取締役の選任比率 1/3以上 37.5%【2024年1月末】 37.5%【2023年1月末】 37.5%【2022年1月末】
社外取締役の人数 3人【2024年1月末】 3人【2023年1月末】 3人【2022年1月末】
指名・報酬委員会における社外取締役の比率 過半数 75.0%【2024年1月末】 75.0%【2023年1月末】 75.0%【2022年1月末】
社外取締役の報酬額 25百万円【2024年1月期】 24百万円【2023年1月期】 22百万円【2022年1月期】
取締役会 開催回数 30回【2024年1月期】 31回【2023年1月期】 30回【2022年1月期】
出席率 99.6%【2024年1月期】 98.8%【2023年1月期】 99.2%【2022年1月期】
うち、独立社外取締役出席率 100.0%【2024年1月期】 96.8%【2023年1月期】 97.8%【2022年1月期】
コンプライアンス・リスク管理会議 開催回数 12回【2024年1月期】 12回【2023年1月期】 12回【2022年1月期】
出席率 100.0%【2024年1月期】 99.0%【2023年1月期】 96.9%【2022年1月期】
うち、独立社外取締役出席率 100.0%【2024年1月期】 97.3%【2023年1月期】 91.7%【2022年1月期】
サステナビリティ委員会 開催回数 4回【2024年1月期】 4回【2023年1月期】 4回【2022年1月期】
出席率 100.0%【2024年1月期】 100.0%【2023年1月期】 93.8%【2022年1月期】
うち、独立社外取締役出席率 100.0%【2024年1月期】 100.0%【2023年1月期】 83.4%【2022年1月期】
監査等委員会 開催回数 26回【2024年1月期】 26回【2023年1月期】 25回【2022年1月期】
出席率 100.0%【2024年1月期】 100.0%【2023年1月期】 100.0%【2022年1月期】
うち、独立社外取締役出席率 100.0%【2024年1月期】 100.0%【2023年1月期】 100.0%【2022年1月期】
指名・報酬委員会 開催回数 4回【2024年1月期】 4回【2023年1月期】
出席率 100.0%【2024年1月期】 100.0%【2023年1月期】
うち、独立社外取締役出席率 100.0%【2024年1月期】 100.0%【2023年1月期】
取締役会の実効性評価の実施 1回 1回 1回 1回
8 コンプライアンス経営の推進
コンプライアンスに関する研修の受講率 100.0% 100.0%【2024年1月期】 100.0%【2023年1月期】 100.0%【2022年1月期】
情報セキュリティに関する研修の受講率 100% 100.0%【2024年1月期】 100.0%【2023年1月期】 100.0%【2022年1月期】
重大なコンプライアンス違反の件数 0件 0件【2024年1月期】 0件【2023年1月期】 0件【2022年1月期】
重大な情報セキュリティ事故の件数 0件 0件【2024年1月期】 0件【2023年1月期】 0件【2022年1月期】
内部通報窓口への相談件数 相談に適切に対応 0件【2024年1月期】 0件【2023年1月期】 0件【2022年1月期】
汚職に関する重大な処分件数 0件 0件【2024年1月期】 0件【2023年1月期】 0件【2022年1月期】
腐敗等に関連した罰金の件数 0件 0件【2024年1月期】 0件【2023年1月期】 0件【2022年1月期】


※1 測定方法:Wfun(産業医科大学で開発された、健康問題による労働機能障害の程度を測定する調査)
※2 測定方法:新職業性ストレス簡易調査票(ワークエンゲージメントとは、仕事に対する活力・熱意・没頭の3つが揃った状態)

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