ESGデータ

ESGデータ(2024年10月4日掲載) [PDF 218KB/2ページ]

環境(Environmental)

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ID 項目 関連するSDGs KPI 目標 直近の実績 2023年1月期/
2022年度
2022年1月期/
2021年度
1 エネルギー効率の改善、使用量の削減
GHG(温室効果ガス)排出量(scope1+scope2) 実質ゼロ
【2050年度】
98.7 tCO2
【2023年度】
91.3 tCO2
【2022年度】
97.3 tCO2
【2021年度】
GHG(温室効果ガス)排出量(scope1+scope2)の売上高原単位 0.0097 (tCO2/百万円)
【2023年度】
0.0101 (tCO2/百万円)
【2022年度】
0.0120 (tCO2/百万円)
【2021年度】
GHG(温室効果ガス)排出量(scope3) 実質ゼロ
【2050年度】
1,147.7 tCO2
【2023年度】
エネルギー使用量(原油換算) 継続的に削減 48.2 (kl/年)
【2023年度】
49.9 (kl/年)
【2022年度】
48.7 (kl/年)
【2021年度】
エネルギー使用量(原油換算)の売上高原単位 0.0048 (kl/百万円)
【2023年度】
0.0054 (kl/百万円)
【2022年度】
0.0060 (kl/百万円)
【2021年度】
コピー用紙の削減率 継続的に削減 6.2%減
【2023年度】
5.9%減
【2022年度】
14.5%減
【2021年度】
2 事業を通じたカーボンニュートラルへの貢献
配属中の技術者における「カーボンニュートラル」プロジェクトの技術者の構成比 50.0%
【2025年1月期】
48.3%
【2024年1月期】
46.1%
【2023年1月期】
41.3%
【2022年1月期】

社会(Social)

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ID 項目 関連するSDGs KPI 目標 直近の実績 2023年1月期/
2022年度
2022年1月期/
2021年度
3 雇用を通じた社会課題の解決
新卒・キャリア採用における「カーボンニュートラル」採用対象の構成比 55.0%
【2025年1月期】
46.1%
【2024年1月期】
50.0%
【2023年1月期】
40.1%
【2022年1月期】
4 人権の尊重
深刻な人権問題の件数 0件 0件
【2024年1月期】
0件
【2023年1月期】
0件
【2022年1月期】
差別事例の件数 0件 0件
【2024年1月期】
0件
【2023年1月期】
0件
【2022年1月期】
ハラスメントに関する研修の受講率 100.0% 100.0%
【2024年1月期】
100.0%
【2023年1月期】
100.0%
【2022年1月期】
ハラスメント相談窓口への相談件数 相談に適切に対応 1件
【2024年1月期】
0件
【2023年1月期】
0件
【2022年1月期】
5 ダイバーシティ&インクルージョンの推進
女性社員(技術系)の割合 継続的に上昇 3.7%
【2024年1月期】
4.1%
【2023年1月期】
3.7%
【2022年1月期】
女性社員(管理系)の割合 継続的に上昇 33.8%
【2024年1月期】
27.6%
【2023年1月期】
31.4%
【2022年1月期】
入社者に占める女性社員(技術系)の割合 継続的に上昇 5.2%
【2024年1月期】
6.4%
【2023年1月期】
3.0%
【2022年1月期】
入社者に占める女性社員(管理系)の割合 継続的に上昇 47.1%
【2024年1月期】
27.3%
【2023年1月期】
66.7%
【2022年1月期】
女性社員(技術系)の役職者登用 3人以上 2人
【2024年1月期】
2人
【2023年1月期】
2人
【2022年1月期】
女性社員(全体)の役職者登用 10人以上 10人
【2024年1月期】
10人
【2023年1月期】
6人
【2022年1月期】
管理職に占める女性社員の割合 継続的に上昇 3.1%
【2024年1月期】
3.4%
【2023年1月期】
3.7%
【2022年1月期】
役員に占める女性の割合 30.0%以上
【2031年1月期】
0.0%
【2024年1月期】
0.0%
【2023年1月期】
0.0%
【2022年1月期】
女性社員の管理職以上の追加登用 1人以上
【2029年1月期】
1人
【2024年1月期】
1人
【2023年1月期】
1人
【2022年1月期】
管理職の1つ下の階層の女性の役職者の追加登用 1人以上
【2029年1月期】
3人
【2024年1月期】
1人
【2023年1月期】
0人
【2022年1月期】
男女の賃金の差異(全体) 差異の縮小 男性100.0%:女性89.2%
【2024年1月期】
男性100.0%:女性94.5%
【2023年1月期】
男性100.0%:女性92.8%
【2022年1月期】
男女の賃金の差異(技術系) 差異の縮小 男性100.0%:女性95.8%
【2024年1月期】
男性100.0%:女性96.5%
【2023年1月期】
男性100.0%:女性99.2%
【2022年1月期】
男女の賃金の差異(管理系) 差異の縮小 男性100.0%:女性71.9%
【2024年1月期】
男性100.0%:女性71.0%
【2023年1月期】
男性100.0%:女性71.0%
【2022年1月期】
男性の平均継続勤務年数(技術系) 継続的に上昇 6.50年
【2024年1月期】
6.15年
【2023年1月期】
5.91年
【2022年1月期】
男性の平均継続勤務年数(管理系) 継続的に上昇 10.95年
【2024年1月期】
10.60年
【2023年1月期】
10.69年
【2022年1月期】
女性の平均継続勤務年数(技術系) 継続的に上昇 4.03年
【2024年1月期】
3.37年
【2023年1月期】
3.41年
【2022年1月期】
女性の平均継続勤務年数(管理系) 継続的に上昇 7.12年
【2024年1月期】
8.34年
【2023年1月期】
7.56年
【2022年1月期】
男性育休取得日数(平均) 42.5日
【2024年1月期】
79.5日
【2023年1月期】
44.0日
【2022年1月期】
育児休業取得率(男性社員) 30.0%以上
【2029年1月期】
50.0%
【2024年1月期】
30.8%
【2023年1月期】
12.5%
【2022年1月期】
育児休業取得率(女性社員) 80.0%以上
【2029年1月期】
66.7%
【2024年1月期】
100.0%
【2023年1月期】
100.0%
【2022年1月期】
看護休暇取得率(男性社員・女性社員) 15.0%以上
【2029年1月期】
13.7%
【2024年1月期】
7.4%
【2023年1月期】
1.2%
【2022年1月期】
外国人財の比率 継続的に採用 1.4%
【2024年1月期】
1.0%
【2023年1月期】
1.4%
【2022年1月期】
高齢者(60歳以上)の比率 継続的に採用 1.3%
【2024年1月期】
1.4%
【2023年1月期】
1.4%
【2022年1月期】
障がい者雇用率 2.30%以上(法定雇用率) 2.67%
【2023年6月1日現在】
2.42%
【2022年6月1日現在】
2.40%
【2021年6月1日現在】
転職支援制度による転職者の比率 1.7%
【2025年1月期】
2.3%
【2024年1月期】
1.7%
【2023年1月期】
0.8%
【2022年1月期】
正規雇用労働者の中途採用比率 7.7%
【2024年1月期】
4.8%
【2023年1月期】
2.0%
【2022年1月期】
従業員数 1,321人
【2024年1月末】
1,276人
【2023年1月末】
1,180人
【2022年1月末】
臨時雇用者数(平均) 24人
【2024年1月期】
16人
【2023年1月期】
10人
【2022年1月期】
6 人財の育成と確保
従業員(技術系)1人当たりの年間平均研修時間 例年同水準 73.2時間
【2024年1月期】
81.2時間
【2023年1月期】
163.9時間
【2022年1月期】
従業員(技術系)1人当たりの年間平均研修費用 例年同水準 54,000円
【2024年1月期】
62,000円
【2023年1月期】
63,000円
【2022年1月期】
人財育成に関する研修の受講率 例年同水準 87.4%
【2024年1月期】
84.8%
【2023年1月期】
89.1%
【2022年1月期】
離職率(技術系)*定年、転職支援による離職を除く 7.1%
【2025年1月期】
8.3%
【2024年1月期】
7.7%
【2023年1月期】
10.3%
【2022年1月期】
離職率(技術系) 8.8%
【2025年1月期】
10.9%
【2024年1月期】
9.6%
【2023年1月期】
11.3%
【2022年1月期】
定期健康診断の受診率 100.0% 100.0%
【2023年度】
100.0%
【2022年度】
100.0%
【2021年度】
ストレスチェックの受検率 100.0% 82.6%
【2024年1月期】
78.9%
【2023年1月期】
82.8%
【2022年1月期】
年次有給休暇の取得率(全体) 80.0%以上 84.9%
【2024年1月期】
85.0%
【2023年1月期】
76.5%
【2022年1月期】
年次有給休暇の取得率(技術系) 80.0%以上 85.7%
【2024年1月期】
85.2%
【2023年1月期】
76.5%
【2022年1月期】
ヘルスリテラシーの向上(研修の実施)の受講率 100.0% 100.0%
【2024年1月期】
100.0%
【2023年1月期】
100.0%
【2022年1月期】
BMI25未満の比率 75.0% 71.1%
【2023年度】
69.9%
【2022年度】
生産性の向上(プレゼンティーイズムの解消)労働機能評価 ※1 100.0% 92.1%
【2024年1月期】
92.3%
【2023年1月期】
平均年齢 30.4歳
【2024年1月期】
30.3歳
【2023年1月期】
30.2歳
【2022年1月期】
平均勤続年数 6.6年
【2024年1月期】
6.5年
【2023年1月期】
6.3年
【2022年1月期】
アブセンティーイズム:休職者率 0.00% 0.98%
【2024年1月期】
1.17%
【2023年1月期】
0.68%
【2022年1月期】
業務災害の発生件数 0件 6件
【2024年1月期】
10件
【2023年1月期】
3件
【2022年1月期】
労働災害関連の死亡率 0.0% 0.0%
【2024年1月期】
0.0%
【2023年1月期】
0.0%
【2022年1月期】
業務災害による損失時間 0.00時間 52.50時間
【2024年1月期】
34.17時間
【2023年1月期】
76.00時間
【2022年1月期】
安全衛生に関する研修の受講率 100.0% 100.0%
【2024年1月期】
100.0%
【2023年1月期】
100.0%
【2022年1月期】
女性特有の疾病に関する研修の受講率 100.0% 87.8%
【2023年度】
ワークエンゲージメントの得点 ※2 2.7 2.6
【2024年1月期】
地域貢献、社会貢献に関連する支出額 2百万円
【2024年1月期】
2百万円
【2023年1月期】
2百万円
【2022年1月期】

ガバナンス(Governance)

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ID 項目 関連するSDGs KPI 目標 直近の実績 2023年1月期/
2022年度
2022年1月期/
2021年度
7 コーポレート・ガバナンスの強化
独立社外取締役の選任比率 1/3以上 37.5%
【2024年1月末】
37.5%
【2023年1月末】
37.5%
【2022年1月末】
社外取締役の人数 3人
【2024年1月末】
3人
【2023年1月末】
3人
【2022年1月末】
指名・報酬委員会における社外取締役の比率 過半数 75.0%
【2024年1月末】
75.0%
【2023年1月末】
75.0%
【2022年1月末】
社外取締役の報酬額 25百万円
【2024年1月期】
24百万円
【2023年1月期】
22百万円
【2022年1月期】
取締役の人数 8人
【2024年1月末】
8人
【2023年1月末】
8人
【2022年1月末】
取締役会 開催回数 30回
【2024年1月期】
31回
【2023年1月期】
30回
【2022年1月期】
出席率 99.6%
【2024年1月期】
98.8%
【2023年1月期】
99.2%
【2022年1月期】
うち、独立社外取締役出席率 100.0%
【2024年1月期】
96.8%
【2023年1月期】
97.8%
【2022年1月期】
コンプライアンス・リスク管理会議 開催回数 12回
【2024年1月期】
12回
【2023年1月期】
12回
【2022年1月期】
出席率 100.0%
【2024年1月期】
99.0%
【2023年1月期】
96.9%
【2022年1月期】
うち、独立社外取締役出席率 100.0%
【2024年1月期】
97.3%
【2023年1月期】
91.7%
【2022年1月期】
サステナビリティ委員会 開催回数 4回
【2024年1月期】
4回
【2023年1月期】
4回
【2022年1月期】
出席率 100.0%
【2024年1月期】
100.0%
【2023年1月期】
93.8%
【2022年1月期】
うち、独立社外取締役出席率 100.0%
【2024年1月期】
100.0%
【2023年1月期】
83.4%
【2022年1月期】
監査等委員会 開催回数 26回
【2024年1月期】
26回
【2023年1月期】
25回
【2022年1月期】
出席率 100.0%
【2024年1月期】
100.0%
【2023年1月期】
100.0%
【2022年1月期】
うち、独立社外取締役出席率 100.0%
【2024年1月期】
100.0%
【2023年1月期】
100.0%
【2022年1月期】
指名・報酬委員会 開催回数 4回
【2024年1月期】
4回
【2023年1月期】
出席率 100.0%
【2024年1月期】
100.0%
【2023年1月期】
うち、独立社外取締役出席率 100.0%
【2024年1月期】
100.0%
【2023年1月期】
取締役会の実効性評価の実施 1回 1回 1回 1回
8 コンプライアンス経営の推進
コンプライアンスに関する研修の受講率 100.0% 100.0%
【2024年1月期】
100.0%
【2023年1月期】
100.0%
【2022年1月期】
情報セキュリティに関する研修の受講率 100.0% 100.0%
【2024年1月期】
100.0%
【2023年1月期】
100.0%
【2022年1月期】
重大なコンプライアンス違反の件数 0件 0件
【2024年1月期】
0件
【2023年1月期】
0件
【2022年1月期】
重大な情報セキュリティ事故の件数 0件 0件
【2024年1月期】
0件
【2023年1月期】
0件
【2022年1月期】
内部通報窓口への相談件数 相談に適切に対応 0件
【2024年1月期】
0件
【2023年1月期】
0件
【2022年1月期】
汚職に関する重大な処分件数 0件 0件
【2024年1月期】
0件
【2023年1月期】
0件
【2022年1月期】
腐敗等に関連した罰金の件数 0件 0件
【2024年1月期】
0件
【2023年1月期】
0件
【2022年1月期】

※1 測定方法:Wfun(産業医科大学で開発された、健康問題による労働機能障害の程度を測定する調査)
※2 測定方法:新職業性ストレス簡易調査票(ワークエンゲージメントとは、仕事に対する活力・熱意・没頭の3つが揃った状態)

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