ESGデータ

ESGデータ(2024年12月26日掲載) [PDF 215KB/2ページ]

環境(Environmental)

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ID 項目 関連するSDGs KPI 目標 2022年1月期 2023年1月期 2024年1月期
1 エネルギー効率の改善、使用量の削減
GHG(温室効果ガス)排出量(scope1+scope2) 実質ゼロ
【2050年度】
97.3 tCO2
【2021年度】
91.3 tCO2
【2022年度】
98.7 tCO2
【2023年度】
GHG(温室効果ガス)排出量(scope1+scope2)の売上高原単位 0.0120 (tCO2/百万円)
【2021年度】
0.0101 (tCO2/百万円)
【2022年度】
0.0097 (tCO2/百万円)
【2023年度】
GHG(温室効果ガス)排出量(scope3) 実質ゼロ
【2050年度】
1,147.7 tCO2
【2023年度】
エネルギー使用量(原油換算) 継続的に削減 48.7 (kl/年)
【2021年度】
49.9 (kl/年)
【2022年度】
48.2 (kl/年)
【2023年度】
エネルギー使用量(原油換算)の売上高原単位 0.0060 (kl/百万円)
【2021年度】
0.0054 (kl/百万円)
【2022年度】
0.0048 (kl/百万円)
【2023年度】
コピー用紙の削減率 継続的に削減 14.5%減
【2021年度】
5.9%減
【2022年度】
6.2%減
【2023年度】
2 事業を通じたカーボンニュートラルへの貢献
配属中の技術者における「カーボンニュートラル」プロジェクトの技術者の構成比 50.0%
【2025年1月期】
41.3%
46.1%
48.3%

社会(Social)

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ID 項目 関連するSDGs KPI 目標 2022年1月期 2023年1月期 2024年1月期
3 雇用を通じた社会課題の解決
新卒・キャリア採用における「カーボンニュートラル」採用対象の構成比 55.0%
【2025年1月期】
40.1%
50.0%
46.1%
4 人権の尊重
深刻な人権問題の件数 0件 0件
0件
0件
差別事例の件数 0件 0件
0件
0件
ハラスメントに関する研修の受講率 100.0% 100.0%
100.0%
100.0%
ハラスメント相談窓口への相談件数 相談に適切に対応 0件
0件
1件
5 ダイバーシティ&インクルージョンの推進
女性社員(技術系)の割合 継続的に上昇 3.7%
4.1%
3.7%
女性社員(管理系)の割合 継続的に上昇 31.4%
27.6%
33.8%
入社者に占める女性社員(技術系)の割合 継続的に上昇 3.0%
6.4%
5.2%
入社者に占める女性社員(管理系)の割合 継続的に上昇 66.7%
27.3%
47.1%
女性社員(技術系)の役職者登用 3人以上 2人
2人
2人
女性社員(全体)の役職者登用 10人以上 6人
10人
10人
管理職に占める女性社員の割合 継続的に上昇 3.7%
3.4%
3.1%
役員に占める女性の割合 30.0%以上
【2031年1月期】
0.0%
0.0%
0.0%
女性社員の管理職以上の追加登用 1人以上
【2029年1月期】
1人
1人
1人
管理職の1つ下の階層の女性の役職者の追加登用 1人以上
【2029年1月期】
0人
1人
3人
男女の賃金の差異(全体) 差異の縮小 男性100.0%:女性92.8%
男性100.0%:女性94.5%
男性100.0%:女性89.2%
男女の賃金の差異(技術系) 差異の縮小 男性100.0%:女性99.2%
男性100.0%:女性96.5%
男性100.0%:女性95.8%
男女の賃金の差異(管理系) 差異の縮小 男性100.0%:女性71.0%
男性100.0%:女性71.0%
男性100.0%:女性71.9%
男性の平均継続勤務年数(技術系) 継続的に上昇 5.91年
6.15年
6.50年
男性の平均継続勤務年数(管理系) 継続的に上昇 10.69年
10.60年
10.95年
女性の平均継続勤務年数(技術系) 継続的に上昇 3.41年
3.37年
4.03年
女性の平均継続勤務年数(管理系) 継続的に上昇 7.56年
8.34年
7.12年
男性育休取得日数(平均) 44.0日
79.5日
42.5日
育児休業取得率(男性社員) 30.0%以上
【2029年1月期】
12.5%
30.8%
50.0%
育児休業取得率(女性社員) 80.0%以上
【2029年1月期】
100.0%
100.0%
66.7%
看護休暇取得率(男性社員・女性社員) 15.0%以上
【2029年1月期】
1.2%
7.4%
13.7%
外国人財の比率 継続的に採用 1.4%
1.0%
1.4%
高齢者(60歳以上)の比率 継続的に採用 1.4%
1.4%
1.3%
障がい者雇用率 2.30%以上
(法定雇用率)
2.40%
【2021年6月1日現在】
2.42%
【2022年6月1日現在】
2.67%
【2023年6月1日現在】
転職支援制度による転職者の比率 1.7%
【2025年1月期】
0.8%
1.7%
2.3%
正規雇用労働者の中途採用比率 2.0%
4.8%
7.7%
従業員数 1,180人
1,276人
1,321人
臨時雇用者数(平均) 10人
16人
24人
6 人財の育成と確保
従業員(技術系)1人当たりの年間平均研修時間 例年同水準 163.9時間
81.2時間
73.2時間
従業員(技術系)1人当たりの年間平均研修費用 例年同水準 63,000円
62,000円
54,000円
人財育成に関する研修の受講率 例年同水準 89.1%
84.8%
87.4%
離職率(技術系)*定年、転職支援による離職を除く 7.1%
【2025年1月期】
10.3%
7.7%
8.3%
離職率(技術系) 8.8%
【2025年1月期】
11.3%
9.6%
10.9%
新卒3年以内離職率 29.5%
37.6%
46.1%
定期健康診断の受診率 100.0% 100.0%
100.0%
100.0%
ストレスチェックの受検率 100.0% 82.8%
78.9%
82.6%
年次有給休暇の取得率(全体) 80.0%以上 76.5%
85.0%
84.9%
年次有給休暇の取得率(技術系) 80.0%以上 76.5%
85.2%
85.7%
ヘルスリテラシーの向上(研修の実施)の受講率 100.0% 100.0%
100.0%
100.0%
BMI25未満の比率 75.0% 69.9%
71.1%
生産性の向上(プレゼンティーイズムの解消)労働機能評価 ※1 100.0% 92.3%
92.1%
平均年齢 30.2歳
30.3歳
30.4歳
平均勤続年数 6.3年
6.5年
6.6年
アブセンティーイズム:休職者率 0.00% 0.68%
1.17%
0.98%
業務災害の発生件数 0件 3件
10件
6件
労働災害関連の死亡率 0.0% 0.0%
0.0%
0.0%
業務災害による損失時間 0.00時間 76.00時間
34.17時間
52.50時間
安全衛生に関する研修の受講率 100.0% 100.0%
100.0%
100.0%
女性特有の疾病に関する研修の受講率 100.0% 87.8%
ワークエンゲージメントの得点 ※2 2.7 2.6
地域貢献、社会貢献に関連する支出額 2百万円
2百万円
2百万円

ガバナンス(Governance)

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ID 項目 関連するSDGs KPI 目標 2022年1月期 2023年1月期 2024年1月期
7 コーポレート・ガバナンスの強化
独立社外取締役の選任比率 1/3以上 37.5%
37.5%
37.5%
社外取締役の人数 3人
3人
3人
指名・報酬委員会における社外取締役の比率 過半数 75.0%
75.0%
75.0%
社外取締役の報酬額 22百万円
24百万円
25百万円
取締役の人数 8人
8人
8人
取締役会 開催回数 30回
31回
30回
出席率 99.2%
98.8%
99.6%
うち、独立社外取締役出席率 97.8%
96.8%
100.0%
コンプライアンス・リスク管理会議 開催回数 12回
12回
12回
出席率 96.9%
99.0%
100.0%
うち、独立社外取締役出席率 91.7%
97.3%
100.0%
サステナビリティ委員会 開催回数 4回
4回
4回
出席率 93.8%
100.0%
100.0%
うち、独立社外取締役出席率 83.4%
100.0%
100.0%
監査等委員会 開催回数 25回
26回
26回
出席率 100.0%
100.0%
100.0%
うち、独立社外取締役出席率 100.0%
100.0%
100.0%
指名・報酬委員会 開催回数 4回
4回
出席率 100.0%
100.0%
うち、独立社外取締役出席率 100.0%
100.0%
取締役会の実効性評価の実施 1回 1回 1回 1回
8 コンプライアンス経営の推進
コンプライアンスに関する研修の受講率 100.0% 100.0%
100.0%
100.0%
情報セキュリティに関する研修の受講率 100.0% 100.0%
100.0%
100.0%
重大なコンプライアンス違反の件数 0件 0件
0件
0件
重大な情報セキュリティ事故の件数 0件 0件
0件
0件
内部通報窓口への相談件数 相談に適切に対応 0件
0件
0件
汚職に関する重大な処分件数 0件 0件
0件
0件
腐敗等に関連した罰金の件数 0件 0件
0件
0件

※1 測定方法:Wfun(産業医科大学で開発された、健康問題による労働機能障害の程度を測定する調査)
※2 測定方法:新職業性ストレス簡易調査票(ワークエンゲージメントとは、仕事に対する活力・熱意・没頭の3つが揃った状態)。4点満点で評価。全国平均は「2.5」

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