基本方針
当社は、従業員の健康とエンゲージメントの維持・向上をWell-beingの基盤と位置づけ、これを土台にダイバーシティ&インクルージョンを推進することで、価値観の多様性を生み出し、全従業員の幸福と会社の反映を目指してまいります。
従業員エンゲージメント
当社は、従業員一人一人のエンゲージメント向上が個人と会社双方の成長につながると考え、持続的な成長を測る指標の1つとして、パーパスや組織文化への共感、仕事への熱意を示す「従業員エンゲージメント」を掲げ、その向上に向けた取り組みを推進しています。
多様な働き方にあわせたキャリアパス
当社に正社員として入社したエンジニアは、教育・研修を経て適性に応じたグループに所属し、顧客企業に配属されます。
その後、「定年まで現場での勤務」「エキスパート」「研修担当」「管理職」など、複数のキャリアパスを選択できるほか、定年後の継続雇用制度や転職支援制度も整備し、エンジニア本人の希望と、配属先の顧客企業からの要望が一致した場合には、転職を支援する仕組みも備えており、従業員が安心して働ける環境づくりに努めております。
教育・研修を通じた従業員のスキルアップ支援
当社は、スキルアップやキャリア形成を支援することで、組織全体のエンゲージメント向上と事業の成長を図ることを目指しています。研修に加え、営業担当者が定期的にエンジニアを訪問、またはオンライン面談を実施することで、密なコミュニケーションを図ってまいります。
従業員エンゲージメント調査
当社は2025年度に「従業員エンゲージメント調査」を初回実施しました。今後は調査結果をもとに、対応策を実施して改善を図るなど、エンゲージメント向上に役立てまいります。
健康経営
健康経営宣言
アルトナーは、経営理念である「エンジニアサポートカンパニー」に基づき、従業員が健康で安心して業務に取り組めることが、全従業員の幸福と会社の反映につながると考えます。
「人づくり」「全従業員の幸福」をテーマに、従業員一人ひとりが心と体が健康で、イキイキと仕事ができる職場環境づくりに取り組むことを宣言します。
組織体制
管理本部担当取締役を統括責任者とし、健康経営推進事務局を管理本部(総務・人事G)として、各種施策の企画・運営推進に取り組みます。
また、推進にあたっては、「安全衛生委員会」「産業医」「健康保険組合」と連携し、サステナビリティ委員会にて進捗等を報告しています。
健康経営戦略マップ
健康経営を効果的・効率的に行うにあたり、アルトナーが解決したい経営課題やその経営課題解決につながる健康課題を特定し、その課題を解消する健康の保持・増進に関する取り組へ落とし込むための健康経営戦略マップを作成しております。
健康経営戦略マップ[PDF 213KB/1ページ]
健康管理施策実績
この表は横にスクロールしてご覧いただけます。
※1 測定方法:Wfun(産業医科大学で開発された、健康問題による労働機能障害の程度を測定する調査)
※2 測定方法:新職業性ストレス簡易調査票(ワークエンゲージメントとは、仕事に対する活力・熱意・没頭の3つが揃った状態)。4点満点で評価。全国平均は「2.5」
従業員のメンタルヘルスケア
メンタルヘルス疾患の予防と早期発見のため、専属のカウンセラーによる従業員のメンタルヘルスケアを実施し、従業員の心身の健康をサポートしています。
各種研修を実施
「健康経営優良法人2025(大企業法人部門)」に認定
経済産業省および日本健康会議の運営する健康経営優良法人認定制度において、「健康経営優良法人」(2025 大企業法人部門)に3年連続認定されました。
健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
アルトナーは、これまで健康経営宣言に基づき健康経営を推進して参りましたが、その取り組みが外部からも評価されました。
育児休業取得率(男性社員)
【2023年度】50.0% 【2022年度】30.8% 【2021年度】12.5% 【2020年度】0.0% 【2019年度】0.0%
育児休業取得率(女性社員)
【2023年度】66.7% 【2022年度】100.0% 【2021年度】100.0% 【2020年度】100.0% 【2019年度】100.0%
労働安全衛生
当社は、従業員の労働安全衛生に配慮することで、全従業員が安全で安心して働ける組織づくりと企業価値の向上に取り組みます。
また当社は、従業員が健康で安心して業務に取り組めることが、全従業員の「幸福」と会社の「反映」につながると考え、従業員の健康管理・健康増進に向けた取り組みを推進しております。
労働関連の危険性に関するリスクについて
当社は、入社時及び配属時に安全衛生教育を行い、事故の未然防止、リスク低減に努めております。