当社は、従業員一人一人のエンゲージメント向上が個人と会社双方の成長につながると考え、持続的な成長を測る指標の1つとして、パーパスや組織文化への共感、仕事への熱意を示す「従業員エンゲージメント」を掲げ、その向上に向けた取り組みを推進しています。
当社は、従業員と当社が目指す姿とのギャップを可視化し、職場環境の継続的な改善につなげることを目的として、2025年度に続き、2026年度も従業員エンゲージメント調査を実施しました。2026年度のエンゲージメントスコアは74.2%となり、前年度比0.2ポイントの上昇となりました。調査の結果、処遇・働き方・職場環境の改善、人財育成及びキャリア支援の継続・強化、ならびに部門間連携や社内コミュニケーションの向上が重点課題として明確になりました。これらの課題に対し、従業員の声を踏まえた具体的な施策の検討を進めていきます。今後も、調査結果の分析と改善施策の実行を通じて、従業員一人一人が働きがいを実感し、持続的に活躍できる職場環境の実現に取り組んでいきます。
| 2025年度 | 2026年度 | |
| エンゲージメントスコア | 74.0% | 74.2% |
当社は、従業員エンゲージメント調査の結果を踏まえ、エンゲージメントスコアの向上に向けた各種施策を推進しています。研修動画コンテンツの拡充や2年目・3年目研修を通じて、従業員の継続的なスキルアップと若手エンジニアのキャリア形成を支援しています。また、社内報、タウンホールミーティング、入社式後の歓迎会等を通じて、従業員同士及び経営層とのコミュニケーションを促進し、孤立感の軽減や帰属意識の醸成につなげています。これらの取り組みを通じて、従業員一人一人が成長を実感し、意欲高く働ける組織づくりを進めています。
| ①教育・研修による成長実感の提供 |
| ・ 研修動画の拡充(出席できなかった研修を視聴できる) 従業員のスキルアップ支援 ・ 2年目、3年目研修 若手エンジニアが自身の成長とキャリアを見つめ直す機会になる |
| ②密なコミュニケーション設計(孤立感・帰属意識の低下への対策) |
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当社は、60歳以降も本人の希望により「継続雇用制度」の利用が可能です。我が国の急激な高齢化に適応して、意欲のある高齢者がいつまでも活躍できる土壌づくりを目指すため、60歳の定年を迎えた後も、設計開発の現場で仕事を続けたい意向を持つエンジニアに対して、継続雇用を行う制度を設けております。
男性も育児に積極的に参画できるように、当社では、女性も男性も育児休業の制度活用を推奨しています。今回は、実際に育休を取得した男性社員と、取得をサポートした上司の対談を実施しました。

妻が安定期に入り社内へ報告したところ、上司や同僚から「育休は取らないの?」と声をかけてもらい、制度や手当について調べたことがきっかけで育休の取得を決めました。「3か月間の育休を取得したい」と伝えた際、上司は「もっと長く取らなくていいの?」と言ってくださり、本当にありがたかったです。
アルトナーには以前から育休制度が整っており、上司としても安心して送り出せました。私自身も週2回ほど東日本から大阪へ出張し、現場を支援しました。
まさに「大船に乗った気持ち」でした。手順書を作成し、1週間かけて引き継ぎをしました。人事の方も丁寧に対応してくださり、「いい会社だな」と感じました。
介護は、誰にでも起こり得るものです。当社では、法令に基づいた「介護休業」及び「介護休暇」を整備し、状況に応じて選択できる体制を整えています。さらに短時間勤務制度も設け、仕事と介護の両立を支えています。2024年5月の法改正も踏まえ、常に最新の法令に基づいた運用を行っています。社内イントラネットでの規程公開やガイドブックの作成、メール案内、コンプライアンス研修を通じて周知を徹底しています。制度を「形だけ」にしない情報提供が、いざというときの利用しやすさにつながると考えています。
実際に制度を利用したエンジニアのコメント
母親の通院や入院への付き添い、施設への引っ越しの際に、年間5日間の介護休暇を利用しました。過去に産休・育休を取得した際に規程を確認していたため、申請は人事担当者と相談しながら円滑に進められました。配属先や上司にも事前に説明していたので、休みづらさを感じることはありませんでした。有給休暇の残日数を気にせず母親の介護ができたのは本当に助かり、気持ちの面でも余裕が生まれました。制度をあらかじめ知っておくことが、仕事と介護の両立を支える力になると感じています。